それ以前は、看護婦の立場は医師の補助者にすぎず、多くの看護婦が医師の手で医師の都合に合うように養成された小間使いのような存在でした。当時は、日赤などで養成される専門職としての看護師と、乱立された看護師養成校などで育成された質の悪い看護婦では知識面でも技術面でも大きな差があったと言われています。

１９１５年（大正４年）に制定された看護婦規則の第２条には「看護婦タラムトスル者ハ十八年以上ニシテ左ノ資格ヲ有シ地方長官（東京府ニ於テハ警視総監以下之ニ倣フ）ノ免許ヲ受クルコトヲヨウス 。１．　看護婦試験ニ合格シタル者 　２　．地方長官ノ指定シタル学校又ハ講習所ヲ卒業シタルモノ。地方長官免許ヲ与フルトキハ看護婦免許ヲ下付ス 」と書かれていますし、更に第４条には「看護婦試験ハ地方長官之ヲ施行ス」第５条には「一年以上看護ノ学術ヲ修行シタル者ニアラサレハ看護婦試験ヲ受クルコトヲ得ス」という記載があります。

これを読むと、試験は行われていたものの、国で統一された試験ではなく、地方によって試験内容やレベルが様々であったことや、試験の合格者でなくても免許が与えられていたことなどがわかります。

特に、第二次世界大戦の戦中戦後においては、看護婦不足を補うために、極端に短い研修期間で養成され、簡単な試験のみで看護の職に就かされる名前だけの看護婦が大量に作られました。そのことによって落ちた看護の質と信頼性を取り戻すために、戦後敗戦国である日本に入ってきたＧＨＱの要請で作られたのが１９４８年（昭和２３年）の保健婦助産婦看護婦法なのです。

この法律によって国家試験となった看護師資格取得のための試験は、その後、問題数や配点、出題傾向に何度か変更が加えられますが、現在も年一回行われ、その結果によって免許が与えられています。

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このように免許を受け行われている看護の仕事ですが、免許制になったのは果たしていつ頃からのことなのでしょうか？

日本で看護を職業として行う人が登録制となったのは、１９１５年（大正４年）に「看護婦規則」が交付されたころからのようです。

この法律の第２条に「看護婦タラムトスル者ハ１８年以上ニシテ左ノ資格ヲ地方長官（東京府ニ於テハ警視総監以下之ニ倣フ）ノ免許ヲ受クルコトヲヨウス。１．看護婦試験ニ合格シタル者　２．地方長官ノ指定シタル学校又ハ講習所ヲ卒業シタル者。地方長官免許ヲ与フルトキハ看護婦免許ヲ下付ス」という条文があります。つまり、これを見ると、試験に合格した人だけでなく、地方長官の指定する学校や講習所を卒業しただけでも免許が与えられていたということがわかります。

当時は、医師が自分たちの都合に合わせて看護婦の教育を行っており、看護婦を養成する施設も乱立していたため、養成機関により看護婦の質はまちまちで、免許は決して看護婦の質を保証する者ではありませんでした。

また、１９４８年（昭和２３年）に施行された保健婦助産婦看護婦法においては、看護婦は甲種と乙種の２種類があると明記されており、甲種看護婦は国家資格、乙種看護婦は都道府県資格であるという記載があります。つまり、甲種看護婦は国から免許を受け、乙種看護婦は都道府県知事より免許を受けて仕事をすると言うことが書かれていたのです。

その後、１９５１年（昭和２６年）の保健婦助産婦看護婦法の一部改正により、甲種、乙種看護婦が一本化され国の免許となり、准看護婦が都道府県知事免許を受ける看護職として新設されました。

その後も法律の一部改正は何度か行われており、名称も保健師助産師看護師法と変わりましたが、免許自体に特段の変化はなく、現在も国の免許としての看護師免許と、都道府県知事免許の准看護師免許の２つが存在しています。しかし、将来的には准看護師が廃止となり、国の免許である看護師に統合されるのではないかと言われています。

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短大で学んで看護師になると、大学で勉強するよりも１年短い３年で看護師国家試験の受験資格を得ることができるため、それだけ早く看護師として働くことができます。

また、専門学校と同じ３年間の修業期間でありながら、短大を卒業すると短期大学士の学位を得ることができます。専門学校の終了時にもらう専門士とちがい、短期大学士は国際的に通用する学位です。

以上のように、短大を卒業して看護師になることにはいくつかのメリットがあります。しかし、大きな魅力が感じられるほどのメリットとも言いかねます。一言で言えば中途半端なのです。ですから、看護短大で学んで看護師になることのデメリットもいくつか挙げることができます。

例えば、専門学校よりは多少時間的な余裕はあるものの、４年制の大学ほど余裕があるわけではありません。実習の量では専門学校に負け、教養や理論的な勉強は大学に負けるといった具合です。

また、４年制の大学のように、保健師や助産師の勉強も合わせてできるところは少ないため、保健師や助産師の資格や、養護教諭の免許を取得したいと考えた場合は、一旦短大を卒業して看護師の資格を取ってから、保健師や助産師について学ぶことができる学校に再度入学して学ばなければならないのです。

更に、実際に看護師として働き始めると、大学卒との待遇の差を目の当たりにし、多くの短大卒看護師が学士を取得したいと考えます。しかし、大学に編入するときは３年次に編入するわけですから、短大で３年＋大学で２年の計５年勉強することになり、結果最初から大学で学ぶことを選択した人よりも１年遅れることになってしまいます。

何より、看護師を養成する短期大学は、大学や専門学校と比べての数がとても少ないため、短大卒で看護師になった人は、実際に働いている看護師の５％ほどしかいません。つまり少数派なのです。そのため、人数が圧倒的に多い専門学校卒の看護師と、好待遇で働く大学卒の看護師の間で中途半端な扱いを受けることになります。実際に働き始めると、その点が最大のデメリットと感じられるかもしれません。

このような看護系短大で学んで看護師になることのメリットは、大学に進学した場合よりも１年短い３年間で看護師国家試験の受験資格を得ることができるという点と、修業期間が同じ３年間の専門学校卒では取ることのできない短期大学士の学位を取得できるという点の２つでしょう。

専門学校でも専門士という称号を与えられる学校がありますが、専門士というのは、あまり国内でもメジャーではないため、学歴として威力を発揮しません。国際的にも通用するのは短期大学士の方だけです。ですから、同じ３年間学んでもらえる学位としては、短期大学士の方が将来的に役に立つと言えるでしょう。

また、専門学校では即戦力の看護師を養成するという意味からも実習が多く、カリキュラムがタイトに組まれていますが、短大では、同じ３年間でもいくらか余裕を持ったカリキュラムが組まれています。選択科目は他の学科の短期大学と比較すると少なくなりますが、看護に関する科目以外のことも学ぶことができるようになっています。そのため、４年制大学ほどではありませんが、専門学校よりは理論的なことも学べる環境にあります。

同じ３年間学んで看護師になるのにも関わらず、実際に看護師として働き始めると、専門学校卒よりも短大卒の方が初任給の段階で基本給が若干高く設定されていることがわかります。

しかし、大学卒の方が更に優遇されているため、その現実を目の当たりにした時点で、学士を取得しようと考える看護師がたくさんいます。大学に編入をする場合、専門学校卒よりも短大卒の方が編入しやすいシステムになっているところが多く見られますから、大卒と比べるとあまりメリットらしいメリットが無い短大卒でも、専門学校卒と比べるとメリットがあるのです。

ただし、実際に看護師として働いている人の中で短大卒の看護師は５％ほどという少数派です。短期大学の数は専門学校などに比べると圧倒的に少なく、４年制大学が増えている分、減少傾向にあります。ですから、今後は更に少数派となるかもしれません。

また、保健師や助産師の勉強を看護師の勉強と平行して行える大学で学べば、卒業時点で保健師や助産師の国家試験の受験資格を得ることができます。卒業時には学士という学位も取得できるため、就職後の給与や待遇面でも他のコースから看護師になった場合より優遇されます。

このように看護系大学で学ぶことにはたくさんのメリットがあります。しかし、デメリットが全くないというわけではありません。

大学では４年間学ぶわけですから、看護師になれる年齢が、他のコースで看護師になる場合よりも高くなります。高校を卒業した後すぐに大学に入るのであれば、他のコースで看護師になる人との年齢差はそれほど大きくありませんが、一度社会人を経験した後だと、看護師になる年齢が高くなることは、就職の際にネックとなる可能性があるのです。

と言うのも、看護師の給与は年功序列型だからです。採用側の医療機関としてみれば、同じ未経験の看護師を採用するなら、少しでも人件費の安い若い看護師を採用する方がよいと考えるのが普通です。「せっかく教育に時間を割いても、すぐに結婚や出産でやめられるのでは困る」と考えるのは、一般企業でも医療機関でも変わりません。そのリスクを回避する意味でも、未経験の看護師を採用する際には、あまり年齢の高い人は避けられる傾向があるのです。

ただし、このことはどの医療機関でも必ず当てはまるというものではありません。それまでの社会経験を大きく評価してくれるところもありますし、年齢よりも大卒であることを評価してくれるところもあります。ですから、看護師以外の資格も併せ持っているのであれば、あまりデメリットとはならないでしょう。

ところで、看護系大学で取得した学士は、医療系の仕事でなければあまり活かすことができないものだということを覚えておいた方がよいかもしれません。大学だけでなく、看護系の短大や専門学校で学んだ場合も同様なのですが、基本的には看護に関する勉強しかしていないわけですから、他の業種に転職したいと考えても、他の学科を勉強した人のようには簡単にいかないのです。

しかし、このことは、それだけ専門的なことを学んでいるということの裏返しでもあるため、看護師の仕事や医療関係の仕事をする上ではデメリットにはならない部分です。

このように見てみると、看護系大学で学んで看護師になるということには、デメリットとなる部分がほとんどないということがわかります。ですから、今後も大学で学んで看護師を目指す人の割合が増えることと思われます。

短大では、３年間のカリキュラムで学ぶ場合、２年までは机の上での勉強が中心ですが、３年次はほとんどが実習となります。多くの看護系短大では、他の短大のような選択制の授業は少なく、看護師国家試験に必要な科目についての講義か、実際に看護師になったときに必要な技術の演習を中心に学習を進めることになります。とは言っても、専門学校よりは勉強できる選択科目が多いので、看護以外の知識を身につけることも可能です。

演習や実習の進行具合は、看護専門学校と比べると時間的な余裕が多少ありますが、４年制大学と比べるとかなりカリキュラムが詰まっているように感じられます。卒業までの必要単位数は、ほとんどの看護専門学校と同じ９３単位以上で、４年制大学の１２４単位と比べるとかなり少なく設定されています。

短大では、３年間で看護師の受験資格を取れるため、４年制大学に通うよりも１年早く看護師になれます。そして、卒業と同時に短期大学士という学位をもらうことができます。看護専門学校に通う場合も修業期間は同じ３年ですが、短期大学士の学位がもらえるのは短大卒の方だけです。実際に看護師として働き始めると、学歴によって給与や待遇に差が生じるため、この短期大学士という学位もそれなりに活きてきます。

また、大学への編入を考えた場合、専門学校では学校によって大学への編入学ができるところとできないところがありますが、看護短大の卒業生であれば、看護大学の３年次に編入することができます。
更に、所定の単位を修得していれば、養護教諭二種免許の取得も可能なので、その点も専門学校より有利であると言えるでしょう。

しかし、保健師や助産師の資格を取ろうと思ったら、卒業後に一旦看護師免許を取得してから、改めて短大の専攻科に進むか、看護大学の３年次に編入して勉強しなければなりません。保健師や助産師の資格を取るのでなくても、将来的なことを考えて大学に編入しようと考えることもあります。その場合も含め、大学に編入する時は、３年間短大に通った末に看護大学の３年次に編入するわけですから、最初から大学へ進学するよりも卒業が１年遅れることになり、費用もその分余分にかかります。

現在では４年制大学との統合などにより、看護短大の数が減ってきています。それは、短大が専門学校ほど実践的な実習漬けのカリキュラムではなく、４年制大学ほど理論的な勉強をするわけでもないため、どっちつかずの中途半端になりがちだからです。ですから、これらの点も踏まえて、進路を決める時は慎重に考えなくてはならないのです。

看護師となるまでにたどるコースはたくさん用意されていますが、看護師を目指す時点が中学卒業前か高校に入った後かで、選択できるコースの数は異なります。直接看護師を目指すパターンもあれば、准看護師を経てから看護師になるというパターンもありますし、大学、短大、専門学校など、どの学校を選んで学ぶかによっては、修業までの期間も変わってきます。

一般的には、普通高校を卒業した後、俗に「看護学校」と呼ばれる専門学校か、看護系の短大や大学のいずれかに進学して勉強します。専門学校や短大の場合は3年間、大学の場合は4年間通学して勉強します。また、短大や大学では、技術的なこと以外に、理論的なことも学ぶことができますが、専門学校は即戦力の看護師を育てる目的で、実習に多くの時間が割かれているため、実践的な勉強が中心となります。

進学先が大学であれ、短大であれ、専門学校であれ、それぞれに入学する際には入試があり、難易度も違います。ですから、かかる年月と、経済的な面と、自分の実力とを総合的に判断して、進学先を選ぶことになります。

ただし、学歴によって実際に看護師になった後の給与や待遇にかなりの違いがあります。同じ看護師の仕事をしていながら大きな格差が生じることは、特に仕事を始めてからは納得しにくい部分となりますから、その辺りのこともきちんと考えて進学先を決めた方がよいでしょう。

また、看護学校には病院附属の学校も多く、基本的にその学校の卒業生しか採用しないということもあります。受験先を考える際には、様々な面から情報を集め、将来どのような看護師になりたいのか、どのような職場で働きたいのかなどをよく考えて決めることが大事です。

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その当時の看護は、医師側が必要と考える範囲のものでしかなく、教科書を書くのも教えるのも医師という時代でした。ですから、医師の手足となって働く、医師の都合に合った小間使いとしての存在を養成しているにすぎなかったのです。

しかし、第二次世界大戦後、日本にやって来たＧＨＱが、敗戦国である日本に対して医療、保健の分野の抜本的な改革を命じました。そのことによって誕生したのが、１９４８（昭和２３）年に施行された保健婦助産婦看護婦法です。

この法律により、組織的な看護教育がなされることとなり、国家資格としての身分も確立されることになりました。この法律は、看護婦の仕事を、診療の補助だけでなく、療養上の世話も合わせて明記されたという点で、とても画期的なものでした。

また、１９５０（昭和２５）年の完全看護制度、１９５８（昭和３３）年の基準看護制度により、看護婦の勤務形態はなるべく３交代制にすること、患者の直接的な看護は看護婦が行うこと、看護記録をつけること、看護に必要な器具や機材を準備することなどが決められ、看護が看護婦の手に任されるようになりました。

このことは今では当たり前に思わていれることですが、それまでは、入院患者の看病は、その家族や付き添いという職業の人によってなされており、そのような人々が病室内に七輪を持ち込み食事の世話などもしていたのです。ですから、それらが廃止されたことで、入院患者の療養上の世話はプロである看護師の手でなされることになったのですが、そのために看病をする人の手が大きく減り、新たにたくさんの看護師を必要とすることとなったです。

このような看護師不足を打開する手段として生まれたのが、准看護婦の制度です。戦後の病院増設で、看護婦の需要が増していたのに反して、当時の保健婦助産婦看護婦法によって、看護婦の資格要件を高卒以上としたため、必要な人数の看護婦を確保することが難しくなりました。そこで苦し紛れに中卒後２年の教育で働く事のできる准看護婦制度を発足させたのです。

看護婦の立場に立つ日本看護協会は、看護の質を向上させ、看護婦の身分を保持するためにも、これまで一貫して准看護婦制度（現在の准看護師制度）の廃止を訴えていますが、一方、医師の立場に立つ日本医師会は人件費の安い准看護婦制度（現在の准看護師制度）を維持する方向で動き続けています。

この攻防は現在でも続いているため、どのような形にまとまるかはまだわかりませんが、現在准看護師として働いている人たちの待遇がよくないのは事実です。昨今では准看護師の採用をしない医療機関も増えてきているため、看護師へとステップアップを図る准看護師が増えています。

更に、法律の名称が保健師助産師看護師法と変わったことにより、男女が同じ看護師と呼ばれることとなったため、男性の看護師も急増しています。ですから、賃金も待遇も低く抑えられている准看護師は廃止の方向に向かっていくと考える人が多いようです。

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まず、大学の履修期間は4年間と他のコースよりも長いので、時間的な余裕があります。そのため、国家試験の受験に必要な教科以外も履修し、幅広い知識や教養を身につけることができます。

特に、保健師や助産師といった他の看護職の教科も一緒に学べる大学では、その科目を専攻履修することで、卒業と同時に保健師や助産師の受験資格も得られます。保健師に受かれば教護教諭の免許も取得できるので、就職先の選択肢が広がります。

また、看護師を養成する機関はどこでもそうですが、最終学年はほとんどの時間が実習に費やされます。ですから、履修期間が短いところほど、試験に必要なことに絞った学習になります。その点、大学は理論的なこともしっかり学ぶ余裕があります。

技術的なものは、基本的なことがしっかり身についてさえいれば、実際に看護師になった後でも新しい技術を身につけることができますし、既に身につけた技術に磨きをかけることもできます。しかし、理論的なことを学びたいと思っても、仕事が忙しくなるとなかなか学ぶ時間を持つことができません。ですから、それを学ぶ時間があるということは、やはりメリットに当たるわけです。

次に、看護師になった後のメリットですが、他のコースで看護師になった人よりも給料が高いという点が挙げられます。初任給でさえ、基本給に大卒か、短大卒か、専門学校卒かによって差がつけられています。新人であればそれほど仕事内容に差がないはずですが、大卒というだけで、初任給が高いのです。その後の昇給にも差があるため、何年か経つとその差は広がってしまいます。

更に、病院によっては、管理職になれるのも4年制大学の卒業生のみとしているところがあります。昇格についても大卒かどうかで差ができてしまうのですから、同じ看護の仕事をするなら大学で勉強しようという人が増えるのも当然でしょう。

１９４８年（昭和２３年）に施行され、２００１年（平成１３年）に改正された保健師助産師看護師法第５条には「厚生労働大臣の免許を受けて、傷病者若しくは褥婦に対する療養上の世話または診療の補助を行うことを業とする者」と定義されています。そして、このような看護業務は、医師、歯科医師、看護師、准看護師の資格を有するもののみに許されている独占業務です。

国家資格である看護師の資格は、保健師助産師看護師法第１８条の規定により実施される看護師国家試験に合格した者に対してのみ与えられ、それを証明するものとして厚生労働大臣より看護師免許が交付されます。ですから、看護師として働こうと思ったら、必ず看護師国家試験を受験し合格する必要があるのです。

しかし、この看護師国家試験は誰でも受験できるというものではなく、厳格な受験資格が設けられています。それは、一定の知識と技術を持たないものが受験して看護の質を下げるのを防ぐためです。

受験資格は、基本的に、厚生労働大臣や文部科学大臣の指定した看護師養成校で受験に必要な科目を学び、卒業した者または修業する見込みの者に与えられます。外国で看護師の免許を取得した人や、既に准看護師として働いている人には別の規定がありますが、准看護師も決められた学校で一定の期間、受験に必要な科目を学ばねば看護師国家試験の受験資格は与えられませんし、外国で免許を取得した人も、厚生労働大臣の審査を受け、受験資格ありと認められなければ受験できません。

また、通信教育で学んで受験資格を得られるのは、准看護師として１０年以上の実務経験を持つ人だけなので、最初から独学や通信教育で受験資格を得ることはできないのです。

看護師の国家試験は１０もの分野からなるため、範囲が広く受験勉強が大変ですが、合格率は毎年９０％前後で安定しているので、過去の出題傾向をきちんと把握し、対策を考えれば受からない試験ではありません。ただし、看護師養成校ならどこでも最終学年は実習が多いため、受験勉強は早めに始めておいたほうが安心です。

看護師の就職先は、病院や診療所など医療機関が９０％以上を占めますが、他にも介護の現場や保健所、一般企業など様々なところがあります。看護師の需要が無くなることはまずありませんから、免許を一度取得しておくと、ライフスタイルに合わせて働く場や働き方を変えて続けることが可能です。